◎AIの進化で医者も失業？
当ブログ記事をご覧の医師の方は「不労所得」に興味がおありでしょうか？
僕自身は「いずれは不労所得で生活してみたいなあ…」と言う感じで興味はあるものの、具体的にどうすれば実現できるか等は最近まで考えていませんでした。
現時点では普通に医者として働くだけで少なくない給料がもらえていますしね。
ただ、近年は「医者も将来はAIに代替されて失業するかも」というような話もあり、「医者一本でいつまで食っていけるだろうか？」と不安も感じるようになりました。
(参考記事：AIの進化で医師も失業？将来残る診療科と消える仕事とは)
また、AI云々は抜きにしてもそもそも「老後まで健康に医師として働き続けられる保証」は誰にもありません。
つまり、本業である「医師の仕事だけに収入を頼った生活」というのは、意外と不安定と言えるでしょう。
そこで大事になってくるのが不労所得です。
(不労所得とは読んで字のごとく、働かなくてももらえるお金のことです)
若い内に不労所得を得る仕組みを作って備えておけば、将来AIや健康問題等で失業してもある程度は安心ですよね。
(ちなみに若い世代では「FIRE(Financial Independence,Retire Early＝経済的独立と早期退職)」という概念、生き方が広まりつつあるようです)
と言う訳で、当ブログ記事では「医師が不労所得で生活するための具体的な方法」について紹介していきたいと思います。
「今は元気で働いている」という医師の方も将来に備えて、不労所得について考えてみてください！
(*最新の投資成績や運用状況は医師がサイドFIREに至るまで【2022年6月の投資評価額：約4716万円】のページにまとめていますので参考にしてください)
◎不労所得生活の具体的なシミュレーション
それでは、医者が不労所得生活をするための方法について具体的に考えていきたいと思います。
実際に不労所得生活を目指すにあたっては、大きく分けて以下の3つのポイントについて確認しておく必要があります。
ポイントその1：一月当たりいくらの不労所得があれば生活できるか
ポイントその2：生活できる程の不労所得を得るために必要な元手資金はいくらか
ポイントその3：元手資金をどうやって準備するか
ここからは上記3つのポイントを順番に詳しく見ていきます。
◎補足：不労所得を得るための方法について
不労所得を得る方法はいくつかありますが、当ブログ記事では「株式を保有することで得られる配当金」をメインに紹介していくことにします。
株で得られる配当金は不労所得の王道であり、個人的には最もおすすめです。
ちなみに不労所得を得る他の方法として不動産投資(家賃収入等)等もあり、実践している医師の方もおられるかと思いますが、個人的にはお勧めしません。
「不動産投資をおすすめしない理由」等は後述しますので、とりあえずは「当ブログでは不労所得を得る方法として株の配当金を想定している」という前提で記事の続きをご覧ください。
◎ポイントその1：一月当たりいくらの不労所得があれば生活できるか
不労所得生活を実現するにあたり、まず考えるべきは「どのくらいの金額の不労所得があれば自分は生活できるか」です。
これを考えるにあたっては「現在自分の生活費が毎月いくらかかっているのか」を確認する必要があります。
そして、もし「毎月の不労所得」＞「毎月の生活費」という状態になれば不労所得だけで生活していけることになりますよね。
(逆に、「毎月の不労所得」＜「毎月の生活費」という状態だといずれは資金が尽きることになります。まあ、いずれ資金が尽きるにしてもそれが100年後とかなら実質的に問題はないですが)
当たり前の事のようですが、不労所得生活を実現する大事なポイントは、いかにして「毎月の不労所得」＞「毎月の生活費」という状態を作り出すかですよ。
ちなみに総務省の家計調査によると、日本人の生活費の平均は約30万円程度です。
ただ、あくまでこれは平均値であり、家族構成や年齢、居住地域等によっても生活費は大きく変わってくるでしょう(個人的には「30万円もかかるか？」と思います)。
この辺りを一般化するのは難しいので、当ブログ記事では「毎月の生活費(≒必要な不労所得)」を「20万円」「30万円」「40万円」の3パターンに分けて考えていくことにします。
この中から自分の生活費に近いパターンを参考にしてみてください。
◎補足：不労所得生活を実現させるためのヒント
前述したように、不労所得生活を実現する大事なポイントは、いかにして「毎月の不労所得」＞「毎月の生活費」という状態を作り出すか、です。
そして、この状態を作り出すためには「不労所得を増やす」か「生活費を下げる」かの、2通りのアプローチがあることがわかると思います。
不労所得で生活しようとすると「不労所得をどう増やすか？」に意識が向きやすいですが、「生活費を下げられるか？」という方向からのアプローチも覚えておくと役立つはずですよ。
◎ポイントその2：生活できる程の不労所得を得るために必要な元手資金はいくらか
では、「毎月の生活費(≒必要な不労所得)」を「20万円」「30万円」「40万円」の3パターンに分けて「不労所得を得るために必要な元手資金」を計算してみます。
(*当ブログ記事では不労所得を得る方法として「株の配当金」をメインに考えています)
まず、「毎月20万円の不労所得」のパターンを考えてみると、年間では20万×12=240万円の不労所得が必要という計算になります。
それでは、「毎年240万円の配当金」を受け取るためにはどのくらいの株を保有していれば良いのでしょうか？
ここで大事なのは「株の配当利回り」です。
「配当利回り」というのは保有している株の金額の何%に当たる配当金がもらえるか、という指標であり、株の銘柄により異なります。
(例：配当利回りが5%の株を100万円分持っている場合、配当金は100万円の5%に当たる5万円。ただ、配当金には約2割の税金がかかるので、実際に受け取れる配当金は約4万円)
仮に税引き前の配当利回りを4%とした場合、配当金にかかる税金約2割を考慮すると税引き後の配当利回りは約3.2%になります。
(*配当金にかかる税金は正確には20.315%=所得税および復興特別所得税15.315%+住民税5%です)
よって、配当利回りが4%(税引き後3.2%)の場合、年間240万円の配当を得るためには240万円÷0.032(3.2%)=7500万円の元手資金が必要という計算になります。
(*7500万円の4%は300万円であり、そこから約2割の税金を引くと年間の配当金は約240万円となり、月平均で約20万円になります)
同様の方法で「毎月30万円の不労所得」のパターンを考えると必要な元手資金は1億1250万円、「毎月40万円の不労所得」なら1億5千万円の元手が必要となります。
なかなかの金額ですね…
ただ、こうした高額の元手もうまくやれば意外と早く準備できるはずです。元手資金の効果的な貯め方については後述するのでもう少し読み進めてください。
(*なお、当ブログ記事の試算では年金収入は0としています。実際には多少は貰えると思いますが、国の財政状況から言ってあまりあてにするのも怖いので)
◎株式を「配当が高い」だけで選ぶのは危険！
株の配当金で不労所得生活を実現させるにあたっては株の配当利回りは非常に重要です。
ただ、単純に「配当利回りが高い」というだけで株を選ぶのはあまりに危険です！
と言うのは、株の配当金は一定ではなく企業の業績等によって上下するものだからです。
企業の業績が良ければ配当金が増える可能性はありますが、逆に業績が悪くて配当金が減る(もしくはゼロ)可能性もあるのです。
(最悪、企業が倒産する可能性も…)
よって、株の銘柄を選ぶ際には配当利回りだけでなく「長期的にその企業の業績が安定していることが期待できるか」という視点も忘れないようにしてください。
◎株の配当利回りはどれくらい期待できるか？
さて、現実的に株の配当がどれくらい期待できるのかについて考えてみます。
ちなみに「東証一部上場企業」は数千社以上あり、その配当利回りの平均は2%弱といったところです。
ただ、不労所得生活をする上では配当利回りが高いだけではなく、長期的に安定が期待できる企業に投資をする必要があります。
非常に多くの企業がある中で、長期的に安定が期待できる企業を見極めるのは難しいのですが、ここでは単純に「日経平均株価に採用されている225銘柄」に注目してみます。
日経平均株価に採用されている銘柄はいずれも日本を代表するような大企業、優良企業のはずなので。
(*「東京電力」等のように、安定している優良株と思われた銘柄も何らかのきっかけで暴落することはあるのでご注意ください)
ちなみに、「日経平均株価に採用されている225銘柄」のうち、配当利回りが3%(税引き前)以上の銘柄の数は以下の通りです。
5%以上：5銘柄(例：「日本たばこ産業」→5.82%、「キヤノン」→5.18%等)
4-5%未満：14銘柄(例：「日本郵政」→4.59%、「NTTドコモ」→4.15%等)
3-4%未満：46銘柄(例：「ヤマハ発動機」→3.93%、「トヨタ自動車」→3.19%等)
(参考：2019年4月26日時点での楽天証券の株式スクリーニング機能より)
不労所得生活を目指すなら配当利回りは平均で4%以上は欲しいところです。あまり配当利回りが低いと元手資金が膨大な額になってしまいますので。
さて、日経平均株価採用銘柄の中で配当利回り4%以上の銘柄は上記のように5+14=19銘柄あります。
この中から今後も業績や配当等が安定していると思われる企業に必要な額を投資すれば不労所得生活は理論上は実現可能です。
ただ、1つの企業に全額投資するのはリスクが高い(倒産等)ので複数の企業への分散投資を心掛けましょう。
どのくらいの数の企業に分散するかは個人のリスク許容度等にもよりますが、自分なら最低でも5つ以上には分散すると思います。
(*投資の格言に「卵は一つのカゴに盛るな」とあります。カゴが一つだけだとそのカゴを落としたりした場合に全ての卵を失ってしまうので避けるべし、要するに分散投資せよと言う事です)
また、単一の企業への投資ではなく「ETF(=上場投資信託。複数の企業に分散投資できる)」を保有することでもらえる「分配金」も代表的な不労所得の1つです。
(ETFには様々なコンセプトのものがあり、「日本株の高配当銘柄に分散投資できるETF」等もあります)
もっと言えば、国内だけでなく海外資産への分散も検討に値するでしょう。
例えば「外国企業の株(米国株等)」を保有することによる配当金や、「FX(外国為替証拠金取引)のスワップ(外貨預金の利息のようなもの)」等が不労所得になり得ます。
いずれにせよ、資産の一点集中は避けて適度に分散投資をしつつ、かつ平均の利回りが低くなり過ぎないような金融商品の組み合わせを工夫しましょう。
◎配当金を得るための分散投資の具体例
「不労所得生活を実践する上では分散投資が大事」と何度か書きましたが、イメージをつかみやすくするために、ここで分散投資の具体例を挙げてみます。
元手資金は7500万円で、先程も紹介した「日経平均株価に採用されている225銘柄」の中の6つの企業に1250万円ずつ投資する場合の配当金を計算してみましょう。
「日本たばこ産業(税引き前の配当利回り5.82%)→1250万円×0.0582×0.8(税金2割)=約58万円
「キヤノン(税引き前の配当利回り5.18%)→1250万円×0.0518×0.8(税金2割)=約51万円
「日本郵政(税引き前の配当利回り4.59%)→1250万円×0.0459×0.8(税金2割)=約45万円
「NTTドコモ(税引き前の配当利回り4.15%)→1250万円×0.0415×0.8(税金2割)=約41万円
「ヤマハ発動機(税引き前の配当利回り3.93%)→1250万円×0.0393×0.8(税金2割)=約39万円
「トヨタ自動車(税引き前の配当利回り3.19%)→1250万円×0.0319×0.8(税金2割)=約31万円
(*58万+51万+45万+41万+39万+31万=265万)
上記のように7500万円を6つの企業に分散投資した場合の配当金(税引き後の手取り)の合計は年間約265万円(約22万円/月)となります。
「毎月の生活費が20万円」のパターンならこんな感じで達成できますね。
(同様に、「毎月の生活費が30万円」のパターン→6つの企業に1875万円ずつ、「毎月の生活費が40万円」のパターン→6つの企業に2500万円ずつの投資で目標の配当金が得られる計算です)
勿論この銘柄の組み合わせは単なる例ですが、分散投資を心掛けつつ不労所得として配当金を得る際のイメージが何となくつかめたでしょうか？
(*当ブログは特定の銘柄の購入等を推奨するものではありません。投資はあくまでもご自身の自己責任で行っていただきますようお願い致します)
◎ポイントその3：元手資金をどうやって準備するか
先ほど不労所得生活に必要な元手資金を試算したところ、「毎月20万円の不労所得」を得る場合でも元手は7500万円必要ということでしたね。
(「毎月30万円」の不労所得なら1億1250万円、「毎月40万円」の不労所得なら1億5千万円)
さて、この7500万円(～1億5千万円)をどうやって貯めたら良いでしょうか？
一番シンプルな方法はひたすら貯金することですよね。
ちなみに医師(勤務医)の平均年収は年齢や地域等にもよりますが大体1100万～1500万円程度のようです。
税金等で3-4割とられると考えると手取り収入は…ざっくり800万円前後でしょうか。
生活費の平均が約30万円(年間約360万円)だったので、これから貯金を頑張ると…毎年400万円はいけそうじゃないですか？
人によっては500万円とか貯められるかもしれません。
(ちなみに我が家の場合は家族4人の生活で、投資+貯金の合計は毎年少なくとも400万円以上あるはずです)
毎年500万円ずつ貯金すれば15年で7500万円に到達しますね。
もし30歳から貯金を始めたとしても45歳の時点で不労所得生活に突入できることになります。
悪くないですね。
とは言え、ひたすら貯金だけで元手資金を貯めるのは正直効率が悪いです…
もしもっと早く元手資金を貯めることを希望するなら、元手資金を貯める期間にも資産運用をうまく活用することを考えましょう。
◎元手資金のおすすめの貯め方
不労所得生活のための高額の元手資金をできるだけ早く貯めたい方には資産運用をおすすめします。
「配当金による不労所得生活」自体も資産運用の一種ですが、その下準備として「元手資金を貯める段階」でも資産運用は有効なのです。
(「元手資金を貯めるための資産運用をする段階」→「貯まった元手資金で配当金を得るための資産運用をする段階」の二段階があると考えると良いでしょう)
なお、資産運用の方法は無数にありますが、結論から言うとおすすめは「手数料の安いインデックスファンドを毎月積み立てる」方法です。定番中の定番ですね。
(*インデックスファンド：投資信託の一種で、「日経平均株価」や「NYダウ平均株価」等の株式指標(=インデックス)と同じ値動きを目指す運用をするもの)
「手数料の安いインデックスファンドを毎月積み立てる」方法は僕自身も実践中であり、楽天証券で毎月インデックスファンドへの積立等を自動的に行って利益を上げています。
(参考記事：医師が実践中のお勧めの資産運用-多忙な方向けの投資方法-)
この方法は手間がかからず簡単な上に、資産運用における「複利効果」を最大限に活かすこともでき、単に貯金だけをしているより早く元手資金が貯まることが期待されます。
(*複利効果→資産運用で得た利益を再投資して元本に追加していくことでさらに利益が得られる。利益を再投資しない「単利」での運用より早く資産が増えることが期待される)
アインシュタイン曰く、「複利効果は人類最大の発明」とのことです。それほど資産運用において複利の力は強力なのです。
◎複利効果を活かした資産運用でどれくらいの資金が貯まるか？
複利の力を実感するために、実際に複利効果を活かした資産運用でどれくらいの資金が貯まるか計算してみましょう。
(*手数料の安いインデックスファンドなら平均リターンは年3-7%程度と言われており、ここでは毎年5%のリターンがあると仮定します)
まず、比較対象として「毎月40万円(毎年480万円)をシンプルに貯金だけした場合」を考えると、15年で約7200万円貯まる計算になります。
一方、「毎年5%のリターンがあるとして毎月40万円を積立投資した場合」だと、15年でいくら貯まる計算になると思いますか？
正解は、15年で約1億691万円です。貯金だけだと約7200万円だったので、資産の増え方が15年で約3500万円も違うことになります。
(*複利での資産運用の効果については楽天証券の「積立かんたんシミュレーション」等で簡単に試算できます)
同様のリターンで計算すると毎月40万円の積立投資で7500万円を貯めるのに必要な期間は約11年7カ月となります。
貯金だけだと毎月40万円(年480万円)のペースで7500万円を貯めるのに約15年7カ月かかるので、約4年も早く目標額達成できる計算になります。
勿論、あくまで理論上のことなので実際にその通り資産が増えていくとは限りません。
ただ、単に貯金だけで元手資金を準備しようとするよりは投資を活用した方が有利なケースが多いのではないかと思います。
(*投資を活用する場合は税金分も考慮して少し多めに貯める必要があります。例えば、「元本8000万円で利益が2000万円」の場合の税金は2000万円の約2割である約400万円です)
なお、僕自身が実践している資産運用について知りたい方は医師が実践中のお勧めの資産運用-多忙な方向けの投資方法-のページもご覧になってみてくださいね。
◎ここまでのまとめ
かなり長くなってきたので、ここまでの当ブログ記事の内容を簡単にまとめてみます。
不労所得生活を実現するためには株による配当金を得る方法がお勧め
「毎月の不労所得」が「毎月の生活費を上回る状態」を目指す
毎月の生活費が20万円なら、不労所得生活に必要な元手資金は約7500万円(毎月の生活費が30万円→元手は1億1250万円、生活費が40万円→元手は1億5千万円)
当ブログの試算では、貯めた元手資金で平均の配当利回りが4%以上になるように株を買えば不労所得生活は実現可能
元手資金を一つの銘柄につぎ込むのはハイリスク。分散投資が大事
資産運用も活用してまずは元手資金を貯める→元手資金が貯まったら配当金を得るための資産運用にシフトする
不労所得の元手資金を貯める際には「手数料の安いインデクッスファンドを毎月自動的に積み立てる」方法がお勧め
まとめだけでも結構長いですが、不労所得生活を実現させるためには、大体このようなポイントを押さえておけば良いと思います。
◎不労所得生活をする上での注意点
さて、ここからは不労所得生活をする上での注意点について解説していきます。
理論上は前述したような準備をすれば不労所得生活は実現できるはずですが、長い人生では理論通りに行かないことも普通にあり得るでしょう。
(例：株の配当利回りが大幅に下がって思った程の配当金が得られなくなる、大病をする等して急にまとまったお金が必要になって資金を切り崩す必要に迫られる、等)
こういった不労所得生活を揺るがすような事態に対応するための心構えとして大事なことをいくつか書いておきます。
◎仕事を完全に引退するのは色々な意味でハイリスクかも
まず、生活していけるだけの不労所得を得られる状態になったからと言って仕事を完全に引退してしまうのは色々な意味でハイリスクだと思います。
当ブログ記事の冒頭で「医師の仕事だけに収入を頼った生活は意外と不安定」と書きましたが、「不労所得だけに収入を頼った生活もまた不安定」と言えるでしょう。
(不労所得生活の実現について色々と書いてきてなんですが…)
配当金等の不労所得もずっと同じ水準で得られるかはわかりませんので、万が一に備えて仕事からの収入も月に数万円でも良いのであると安心なはずです。
月に1回当直や非常勤のバイトでもすれば数万円程度は稼げると思うので、完全な引退ではなく当面はセミリタイアくらいの生活をするのが現実的ではないでしょうか。
仕事をする意義は収入面以外でも、社会的なつながりや自分の心身の機能を維持すると言う意味でもある気がしますしね。
「(少額でも)仕事で収入を得ること」は不労所得生活をする上での「大きなリスクヘッジ」になり得ますよ。
◎不動産投資をおすすめしない理由
当ブログ記事の前半で「不動産投資はおすすめしない」旨を書きましたが、ここでその理由を紹介します。
僕が不動産投資をおすすめしない理由は以下の3つです。
多くの場合、自己資金では足りずローンを組む(=借金をする)必要がある
不動産は売りたい時に売れるとは限らず、小分けして売ることも難しい
物件の見極めや管理等が素人には難しく、手間がかかり過ぎる
まず1つ目の理由ですが、個人的には借金してまで投資をするのはリスクが高いと思います。
「今の収入ならこれくらいのローンは返せる」と思っていても、病気や怪我等で急に働けなくなって収入がなくなる事態も考えられますしね。
資産運用するにしてもあくまで「自己資金の範囲内」が安全だと僕は思います。
次に2つ目の理由ですが、急に大金が必要になって不動産を売って現金化したいと思っても、買い手がいなければ売る事はできません。
(株の場合はよっぽど不人気だったり大暴落中の銘柄でなければ買い手はつくと思われます)
また、株なら「1000万円分の内、200万円分だけ売って現金化する」ということも簡単にできますが、不動産の場合は難しいでしょう。
要するに、不動産投資は株よりも小回りが利かないのです。
最後に3つ目の理由に関してですが、不動産投資で怖いと思うのは「地球上に全く同じ物件は存在しない」という点です。
どれだけ近接していて同じように見える物件でも立地や建物の状態等は1つ1つ異なる、唯一無二のものなのです。
そして、ある物件を「自分が買う」というのは、同じ物件を売ろうとしている人がいないと成り立ちませんよね。
「自分が儲かりそうだと思って買おうとしている」物件を「他の誰かは手放そうとしている」ということです。
「果たして自分はその物件を手放そうとしている人以上にその物件についての情報を持った上で買おうとしているのだろうか？」と自問してみてください。
その「他の人が手放そうとしている理由」に納得できるなら良いのですが、自分の気づいていない負の理由が隠れていないとも限りません。
僕にはその辺りを見極める程の知識や経験もないため、「地球上に唯一無二の物件のオーナーになって不動産投資をする」という覚悟が持てないのです。
(株の場合は自分と同じ銘柄を売買している人が株式市場に無数におり、銘柄の情報も他者と同じだけは得られます)
オーナーになったらなったで定期的に物件の修繕や管理等もしないといけませんし、それを人に任せるならコストもかかりますしね。
手間の割に利益が少ない気もするのです。
…とまあ、この辺りが僕が不動産投資をおすすめしない理由です。
正直なところ、素人が本業の片手間でやるようなものではないと思いますし、小回りが利かず不測の事態に対応しにくい点も不労所得生活を実践する上では微妙だと判断しています。
(*不動産投資については医師に不動産投資をお勧めしない理由【他人の失敗から学ぶ】のページも参考にどうぞ)
◎おわりに
非常に長くなりましたが、医者が不労所得で生活するための方法について書いてみました。
「いつか不労所得生活を送りたい」と考える人の参考になれば幸いです。
資産運用に興味のある医師の方は以下の記事もご覧になってみてくださいね！
参考記事：医師にお勧めの資産形成の方法まとめ
参考記事：医師に資産運用は不要？-誤解しがちな投資の注意点5選-
(*最新の投資成績や運用状況は医師がサイドFIREに至るまで【2022年6月の投資評価額：約4716万円】のページにまとめていますので参考にしてください)
